◎S&P TOPIX150シャリア指数とは
東証とS&Pで開発し、イスラム法(シャリア)に適合した投資先をTOPIX150の大型株の中の79社で構成されている。
イスラム法に適合するとはイスラム法で禁止されている項目に該当しない業態。
イスラム法不適合業態としては、
「広告・メディア」「酒類」「金融」「ギャンブル」「豚肉」
「ポルノ」「タバコ」「金銀取引」
S&Pが算出すシャリア指数(他にS&P Europe350シャリア指数、S&P Pan Asiaシャリア指数)は、イスラム投資専門のコンサルティング会社である「Rating Intelligence Partners」が銘柄選定をしている。同社はシャリア監視委員会を持ち、そこの意見に基づいてシャリア適合性の判断を行っている。監視委員会はイスラム法学者により構成されている。
銘柄選定とチェックは毎日行われ、必要に応じて指数に算出されている。
■S&P TOPIX150 シャリア指数の構成銘柄は79銘柄(11月30日時点、)
(1925)大和ハウス工業 (1928)積水ハウス (2267)ヤクルト本社
(2802)味の素 (2897)日清食品 (3401)帝人
(3402)東レ (3405)クラレ (3407)旭化成
(4005)住友化学 (4063)信越化学工業 (4185)JSR
(4188)三菱ケミカルHD (4452)花王 (4502)武田薬品工業
(4503)アステラス製薬 (4523)エーザイ (4535)大正製薬
(4543)テルモ (4568)第一三共 (4689)ヤフー
(4901)富士フイルムHD (4902)コニカミノルタHD (4911)資生堂
(5108)ブリヂストン (5201)旭硝子 (5332)TOTO
(5333)日本碍子 (5401)新日本製鐵 (5405)住友金属工業
(5411)JFE HD (5713)住友金属鉱山 (5802)住友電気工業
(5803)フジクラ (5901)東洋製罐 (5938)住生活グループ
(6201)豊田自動織機 (6273)SMC (6301)小松製作所
(6326)クボタ (6367)ダイキン工業 (6501)日立製作所
(6503)三菱電機 (6752)松下電器産業
(6753)シャープ (6758)ソニー (6762)TDK
(6806)ヒロセ電機 (6857)アドバンテスト (6861)キーエンス
(6902)デンソー (6954)ファナック (6963)ローム
(6971)京セラ (6981)村田製作所 (6988)日東電工
(6991)松下電工 (7201)日産自動車 (7203)トヨタ自動車
(7240)NOK (7267)本田技研工業 (7269)スズキ
(7741)HOYA (7751)キヤノン (7752)リコー
(7912)大日本印刷 (7974)任天堂 (8113)ユニ・チャーム
(8035)東京エレクトロン (8802)三菱地所 (9062)日本通運
(9064)ヤマトHD (9104)商船三井 (9432)日本電信電話
(9437)NTTドコモ (9531)東京瓦斯 (9613)NTTデータ
(9735)セコム (9984)ソフトバンク